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霊夢と魔理沙の『歴代メガテンを斬る！』その④

今回は、PC版『偽典女神転生』を紹介していきます。シナリオは最高なのですが、ゲームシステムが・・・(´・ω・`)何故従来型じゃなくリアルタイムバトルにしたのか謎です。

投稿者： momochin
投稿日時：2016.10.16. 11:39
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カテゴリ：映像作品ゲーム
タグ：ゲーム真女神転生ゆっくり

障害者年金と言うものがあるが私は何故かこれについては無知だったが、個人的に申請したが色々と手間がかかるらしい。それにこの障害者年金はかなりの確率で落とされたり支給停止を受けたりなどあるので私は怒りに思うね。ブログ Masatoshi Ueda Vlog（メインブログ） http://naoto.minibird.jp/vlog/ Masatoshi Magazine http://masatosi.minim.ne.jp/magazine/

投稿者： masatosi95
投稿日時：2016.9.26. 23:47
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カテゴリ：健康
タグ：障害者年金厚生労働省精神疾患てんかん審査ハードル

【山さんの選挙ウォッチ(2016/09/22)】(5/5)カリフォルニア州(2/2)

★大票田(選挙人は55人)カリフォルニア州の情勢 ★カリフォルニア州の標語Eureka(金を見つけたぞ!)の語源・由来 (何故、英語訳が現在完了で、スペイン語訳が点過去(アオリスト)なのか?) ★「アスペクト」を巡るIFRS(国際会計基準)との関係～IFRS15号(2018年1月施行) ⇒冷蔵庫を販売した場合、①「物品の販売(冷蔵庫本体の引き渡し)」、②「設置工事」、③「アフター・サービス契約(保証契約)」の分離計上の義務化 ★San Francisco 49ersの由来 ★ラテン系言語において、アオリストが現在完了に吸収され、分離した経緯。(前者は単純過去に、後者は英語のhave＋過去分詞の複合過去に) ★「『軽減税率』田淵隆明が語る、IFRS＆連結会計入門」

投稿者： PatriotesJapan
投稿日時：2016.9.24. 13:19
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カテゴリ：事件・事故ニュース全般暮らし全般
タグ：田淵隆明山内和彦米大統領選カリフォルニア州 Eureka

アマゾン・キンドル、楽天koboから出している「マイナンバー制度の悪夢」の告知です

アマゾン・キンドル、楽天koboから出している「マイナンバー制度の悪夢」の告知です。国民に一人に強制的に付けられたマイナンバー私はこんなものはいらないと思っていますが正直何故かこのマイナンバーは何のメリットもありません。私が書いたマイナンバー制度の悪夢は無駄どころか恐ろしいことが書いてありますので必見です。ブログ Masatoshi Ueda Vlog（メインブログ） http://naoto.minibird.jp/vlog/

投稿者： masatosi95
投稿日時：2016.8.19. 02:01
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カテゴリ： ITビジネス
タグ：マイナンバー制度の悪夢アマゾン・キンドル楽天kobo 電子書籍電子書籍作家

【山さんの選挙ウォッチ(2016/08/05)】(2/8)立正佼成会の安保法案反対声明【都知事選で矛盾】

　今回の参議院選挙東京選挙区・都知事選に大きな影響力をもった立正佼成会は、昨年、安全保障法案に反対声明を出しました。それなのに、何故、今回、鳥越候補を積極的に支援しなかったのでしょうか? これは大きな謎です。 ★マスコミは、「政治と宗教」の関係では、「公明党と創価学会」の関係ばかり取り上げますが、　実は立正佼成会率いる新宗連とその友好団体は、「連合」に次ぐ民進党の第二の支持母体です。　マスコミは、立正佼成会・新宗連の大きな影響力についても報道するべきです。

投稿者： PatriotesJapan
投稿日時：2016.8.7. 16:06
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カテゴリ：事件・事故ニュース全般暮らし全般
タグ：山内和彦田淵隆明立正佼成会安保法案反対声明

【英国のEU離脱】軽減税率の対象拡大・5%での先行実施を!【緊急経済対策】

★EUは欧州版TPPではない。今回の離脱で欧州からネオリベは弱体化する!★ 　英国民がEU離脱を選択しました。これで、1993年11月1日に発効したマーストリヒト条約の英国への適用は停止され、英国は2年以内にEUから離脱することになります。そうした中で、スコットランドではUKからの独立し、EUに加入するという動きが出てきました。 →こうした中、一時1ドル＝99円という超円高が発生し、日経平均が暴落するなど、経済的混乱が発生しています。また、アベノミクスの行く先にも影を落としています。やはり、「消費税の軽減税率を５％で先行実施する」という政策しか、この経済状況を打開できる道はなさそうです。（必要な財源は、僅か1.6兆円。外為特会など、財源はいくらでも確保できます） ★一部には、「EUは欧州版TPP」という見方がありますが、これは全くの誤りです。何故なら、イングランドが最もネオリベ的であり、英国はEUで最も法人税の実効税率が低く、労働者の権利が弱い国だからです。1992年のマーストリヒト条約(欧州統合条約)の批准で、英国が最も渋ったのは「労働者の保護と解雇規制」でした。また、EU加盟国の大半がGMO(遺伝子組み換え)作物が禁止であるのに対し、英国とオランダだけが推進しています。従って、今回の離脱劇は「ネオリベが、ネオリベしたいから離脱した」と見るのが正解です。その証拠にGMO禁止・反ネオリベ・反グローバリズムのスコットランド自治政府は、英国から離脱してEUに加盟することを宣言しています。 ★なお、トランプ氏はモンロー主義であり、トランプ＝反グローバリズムと考えるのは正しくありません。

投稿者： PatriotesJapan
投稿日時：2016.6.25. 22:38
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カテゴリ：事件・事故ニュース全般暮らし全般
タグ：田淵隆明石川くみ子軽減税率５％先行実施

【金八アゴラ(2016/06/03OA)】(3)林田力「マンション投資で部活動費着服で、教諭が免職」

2016/06/03OAの日本海賊TVの金八アゴラの模様です。 ★マンション投資で行き詰まり、部活動費を着服したことが露見し、教諭が免職となりました。 ★全国的に空き家問題が議論を集めていますが、豊島区の条例案に国土交通省が待ったを掛けました。何故でしょうか?

投稿者： PatriotesJapan
投稿日時：2016.6.5. 04:45
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カテゴリ：事件・事故ニュース全般暮らし全般
タグ：田淵隆明石川くみ子林田力マンション投資空き家問題

【金八アゴラ(2016/06/03OA)】(2)林田力「マンション投資で部活動費着服で、教諭が免職」

2016/06/03OAの日本海賊TVの金八アゴラの模様です。 ★マンション投資で行き詰まり、部活動費を着服したことが露見し、教諭が免職となりました。 ★全国的に空き家問題が議論を集めていますが、豊島区の条例案に国土交通省が待ったを掛けました。何故でしょうか?

投稿者： PatriotesJapan
投稿日時：2016.6.5. 04:44
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カテゴリ：事件・事故ニュース全般暮らし全般
タグ：田淵隆明石川くみ子林田力マンション投資空き家問題

【米国議会の動き】TPAにマレーシア排除条項・TAAに為替条項【食品安全を守れ】(総集編)

　2015年4月29日に、山梨県甲府市で行われた「第1回　山梨県の食品安全を考える会」の田淵隆明氏の資料です。衆議院議員宮川典子(自民党)氏と田淵隆明氏の合同セミナーで、第2回は7月に予定されているようです。　米国では合衆国憲法8条1項により、外交権は政府ではなく議会にあります。特に、通商に関しては上院財政委員会(ハッチ委員長)と下院歳入委員会(ライアン委員長)が強い権限を有しています。そもそもバラク・フセイン・オバマは無権代理人でした。 TPA(Trade Promotion Authority,大領貿易促進権限)は決して「一任法案」ではありません(一部マスコミの報道は正確ではない)。今回審議中のTPA-2015は従来のものよりも、更に議会の権限が強化されており、いつでも上記の委員会はTPAを取り消すことができます。特に、4月24日の東京新聞夕刊の1面にあるように人権問題でマレーシア排除条項が入ったことは注目すべきことです。　また、同時に審議されているTAA(Trade Adjustment Assistance,貿易調整支援)に「為替条項」が入り、一方的制裁を意味する「スーパー301条」のようなものが委員会の修正で入ってしまいました。これは大変なことです。大手マスコミは何故報道しないのでしょうか? 　※なお、韓国ではISD条項の萎縮効果として、「給食の地産地消」条例が取り消されました。もはや韓国は米国大企業(米国のでなく)の植民地と言わざるを得ません。

投稿者： PatriotesJapan
投稿日時：2015.5.3. 08:45
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カテゴリ：事件・事故ニュース全般暮らし全般
タグ：田淵隆明宮川典子 TPP TPA TAA

【米国議会の動き】TPAにマレーシア排除条項・TAAに為替条項【食品安全を守れ】(2/2)

　2015年4月29日に、山梨県甲府市で行われた「第1回　山梨県の食品安全を考える会」の田淵隆明氏の資料です。衆議院議員宮川典子(自民党)氏と田淵隆明氏の合同セミナーで、第2回は7月に予定されているようです。　米国では合衆国憲法8条1項により、外交権は政府ではなく議会にあります。特に、通商に関しては上院財政委員会(ハッチ委員長)と下院歳入委員会(ライアン委員長)が強い権限を有しています。そもそもバラク・フセイン・オバマは無権代理人でした。 TPA(Trade Promotion Authority,大領貿易促進権限)は決して「一任法案」ではありません(一部マスコミの報道は正確ではない)。今回審議中のTPA-2015は従来のものよりも、更に議会の権限が強化されており、いつでも上記の委員会はTPAを取り消すことができます。特に、4月24日の東京新聞夕刊の1面にあるように人権問題でマレーシア排除条項が入ったことは注目すべきことです。　また、同時に審議されているTAA(Trade Adjustment Assistance,貿易調整支援)に「為替条項」が入り、一方的制裁を意味する「スーパー301条」のようなものが委員会の修正で入ってしまいました。これは大変なことです。大手マスコミは何故報道しないのでしょうか? 　※なお、韓国ではISD条項の萎縮効果として、「給食の地産地消」条例が取り消されました。もはや韓国は米国大企業(米国のでなく)の植民地と言わざるを得ません。

投稿者： PatriotesJapan
投稿日時：2015.5.3. 08:45
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カテゴリ：事件・事故ニュース全般暮らし全般
タグ：田淵隆明宮川典子 TPP TPA TAA

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